1　補助事業の概要

(1) 事業の目的

自転自転車乗用環境に適したコースの実走調査、スポーツ用自転車の耐久調査を実施し、その調査結果を自転車利用者に広く情報提供することによりサイクリングの一層の普及を図り、もって機械工業の振興に寄与する。

(2) 実施内容

①自転車乗用に関する調査研究事業
http://www.j-cycling.org/about/outline_keirin_22-42.html
自転車乗用機会の拡大を目的とし、今年度は「観光資源の魅力化におけるサイクリング活用方策の調査研究」として、サイクリングを地域振興やまちづくりに生かそうとする自治体や関係団体等の活動に資する情報提供と方策提言を目的とする事例調査と分析研究を行なった。
具体的には、自転車を活用し積極的に観光の魅力化や地域ブランディングを行なっている地域や自治体を事例として選び、タイプをテーマパーク型、テーマコース型、ロングライド型の３つに分類し、さらにそれぞれを都市、郊外、景勝地と３つのエリアに分類し、アクセシビリティ、ユーザビリティ、アメニティ、エンタテイメント、ホスピタリティという５つの視点により評価を行なうとともに、サイクリストへのきめ細かなサービスのあり方についてコラムという形でまとめ提示した。

②自転車に関する広報事業
http://www.j-cycling.org/about/outline_keirin_22-42.html
自転車初心者や一般の方の自転車乗用の機会拡大に資することを基本に、快適で安全なサイクリングに関する内外の最新情報をわかりやすく編集した情報誌を次のとおり作成し、会員、関係団体の他、全国のユースホステル等に送付した。
サイクリングジャパン2010夏号（Ｎｏ．４６２）発行 ２４，０００部
サイクリングジャパン2010秋号（Ｎｏ．４６３）発行 ２３，０００部
サイクリングジャパン2010冬号（Ｎｏ．４６４）発行 ２３，０００部
サイクリングジャパン2011春号（Ｎｏ．４６５）発行 ２５，０００部

③スポーツ用自転車に関する耐久調査事業
http://www.j-cycling.org/about/outline_keirin_22-42.html
茨城県下妻郡の筑波サーキットにおいて、スポーツ用自転車の耐久性等、使用状況に関する調査研究を実施するため大会「2010全日本１０時間耐久サイクリングinつくば」を開催し、１８３チーム８６０名の参加者が使用しているスポーツ用自転車の状況についてアンケート調査を行い、集計結果を報告書に取り纏め自転車流通関係業界および自転車メーカー等に報告した。

④タンデム用自転車の普及に関する調査研究事業
http://www.j-cycling.org/about/outline_keirin_22-42.html
タンデム自転車の普及を図るため、委員会において、普及のための方法、手法を討議し、方向性を確認すると共に、パイロット講習会カリキュラム・テキスト、を作成しパイロット講習会を延べ４回、アピールのためのサイクリング大会を延べ２回実施し、更に兵庫県警本部を訪問してタンデム車の公道走行解禁のための調査を実施してこれらを報告書に取り纏め関係各方面に配布した。

⑤自転車活用による環境改善方策の調査研究事業
http://www.j-cycling.org/about/outline_keirin_22-42.html
本調査研究の目的は、「自転車活用による環境改善方策」を具体的に展開するため、自動車依存層を非依存型に移行させる手立てを多岐に渡って探ることにある。
今年度は、その具体的な方策として「自転車通勤」を取り上げ、その現状と課題、「通勤サイクリング」が果たすＣＯ２削減などの環境効果、家族や休日における自転車利用の促進効果、そして企業導入の有効な方策について、自転車通勤導入企業、社員などを対象に調査し、その結果を分析し、報告書として関係各所に提言した。

　2　予想される事業実施効果

①自転車乗用に関する調査研究事業
「観光資源の魅力化におけるサイクリング活用方策」を観光行政に採り入れる自治体が更に多く出てくることが予想される。

②自転車に関する広報事業
快適で安全なサイクリングを紹介するとともに、国内自転車メーカー、部品メーカー等の最新の製品情報やサイクリング大会の案内を紹介することで、自転車乗用人口の拡大が予想される。

③スポーツ用自転車に関する耐久調査事業
スポーツ用自転車ユーザーの使用自転車、構成部品に関する状況を公的なデータとして業界に提供することにより、自転車産業の振興の一助となると思われる。

④タンデム用自転車の普及に関する調査研究事業
タンデム自転車は障がい者に最適のツールと思われがちであるが、本事業の推進により、健常者の夫婦、親子等の家族、友人でも楽しめるものであるとの認識が高まり、地方自治体においても、関心を持ち始めているので全国の公道走行解禁に向け加速がつくと思われる。

⑤自転車活用による環境改善方策の調査研究事業
自転車通勤の導入に関する方策を明らかにしたことにより、自転車通勤を導入する企業、団体の増加が期待できる。

　3　本事業により作成した印刷物等

①自転車乗用に関する調査研究事業
　 平成２２年度自転車乗用に関する調査研究事業報告書　　　　　　　　　 ３００部

②自転車に関する広報事業
　 情報誌　サイクリングジャパン2010夏号（Ｎｏ．４６２）　　　　２４，０００部
　 情報誌　サイクリングジャパン2010秋号（Ｎｏ．４６３）　　　　２３，０００部
　 情報誌　サイクリングジャパン2010冬号（Ｎｏ．４６０）　　　　２３，０００部
　 情報誌 サイクリングジャパン2011春号（Ｎｏ．４６１）　　　　２５，０００部

③スポーツ用自転車に関する耐久調査事業
　 平成２２年度スポーツ用自転車に関する耐久調査事業報告書　　　　　　　２００部

④タンデム用自転車の普及に関する調査研究事業
　 平成２２年度タンデム用自転車の普及に関する耐久調査事業報告書　　　　３００部

⑤自転車活用による環境改善方策の調査研究事業
　 平成２２年度自転車活用による環境改善方策の調査事業報告書　　　　　　３００部

　4　事業内容についての問い合わせ先

団体名 :	財団法人 日本サイクリング協会 　 (ザイダンホウジン ニホンサイクリングキョウカイ)
住 所 :	〒107-0052　東京都港区赤坂1-9-3
代 表 者 :	会長 谷垣 禎一 (タニガキ サダカズ)
担当部署 :	業務第１部 (ギョウムダイイチブ)
担当者名 :	業務第１部部長　小林　博 (コバヤシ　ヒロシ)
電話番号 :	03-3583-5628
FAX :	03-3583-5987
E-mail :	jca@j-cycling.org
URL :	http://www.j-cycling.org/